TuneCoreの還元額から考える楽曲配信代行サービスの可能性

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4月10日、デジタル音楽ディストリビューションサービス「TuneCore Japan」は、自身が手がけるサービスによるアーティストへの還元額が、2012年10月のサービスインから2016年末時点で、14億円を突破したと発表しました。

2016年単年度だけでも約8億円をアーティストに還元しており、この還元額は、2015年度の還元金額に対して約200%増加とのことです。

リリース内にも書かれていますが、この成長・増加率と日本国内の定額制音楽ストリーミング配信サービスの拡大は、密接にリンクしています。

今回は、そこにスポットライトを当ててみました。

配信代行と定額制音楽配信がリンクする成長曲線

まず、以下のグラフは日本レコード協会が発表している日本国内の有料音楽配信売上内の「サブスクリプション型」サービスによる売上伸び率です。

Apple MusicやLINE MUSIC、AWAやSpotifyといった多くのサービスが登場したこともあり、2015年から2016年にかけて160%の成長を遂げています。

次に、今回TuneCore Japanが発表したTuneCore Japanサービス経由でのアーティストへの還元額のグラフです。(※注 2012-14は具体的な数字がなかったため、公開されているグラフから推測)

先にも書きましがが、2015年から2016年にかけて200%増と驚異の成長です。

これら二つのグラフを重ねると、完全に同じような成長曲線を描いていますね。

TuneCore Japanの発表では、

ダウンロード型配信による還元額も157%増加、ストリーミング型サービスによる還元額は615%増加

となっており、ダウンロード型サービスによるアーティストへの還元額も確かに増加はしていますが、定額制音楽ストリーミング配信サービスの拡大が、TuneCoreの成長に大きく寄与していることは、言うまでもないですね。

日本においては、今後数年かけて定額制音楽ストリーミング配信サービスが拡がっていくはずですので、TuneCore Japanのアーティスト還元額も、今後ますます増加していきそうです。

楽曲配信代行サービスの今後の可能性

ここからは今後の予測です。

以前の記事でも書きましたが、定額制音楽ストリーミング配信サービスの盛り上がりにより、国内の有料音楽配信売上は年々増加していますが、着うた全盛期であった2009年頃と比較すると、およそ60%程度の売上になっています。

が、今後はサブスクリプション型サービスの台頭により、国内の有料音楽配信売上は、着うた全盛期と同等もしくはそれ以上の規模になると予測できます。

これから再び有料音楽配信が伸びていく時代に突入すると、各音楽配信ストアへの楽曲配信を代行している「TuneCore Japan」は、非常に重要な役割を担うはずです。

着うた全盛期であった2009年頃にも着メロや着うた配信代行をしているサービスはありましたが、TuneCore Japanが日本でサービスを開始したのは2012年ですので、当時は存在しないサービスでした。

もちろんTuneCore Japan以外にも「楽曲配信代行」を行っているサービスもたくさんありますので、そういったサービスも覇権を握るチャンスがありますね。(現状「楽曲配信代行」業界におけるシェア率など調べ切れていないので、今後の課題として調べていきます。)

今後、音楽配信がますます盛んになる日本において、TuneCore Japanや「楽曲配信代行」サービスが、どういったポジションを築いていくか注目です。

Source:

TuneCore Japan、利用アーティストへの 総還元額が14億円を突破!

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